高すぎる医療費をガッツリ取り戻す方法

前にも書いたように、自分、けっこう医療費かかってます。
去年の医療費は約15万円だったのですが、今年はもっとかかりそう。
たぶん20万円いくんじゃないかな。

これで、もし大きな病気をしたりしたら、ほんと医療費だけで首が回らなくなる。
病気を治してその結果首つってるんじゃ本末転倒。
なので、かかった医療費は1円でも多く取り戻す方法を考えないとね。

医療費を取り戻す方法は2つ。
1つ目が「高額療養費制度」。
もう1つが「確定申告の医療費控除」。
この2つの制度を利用すれば、かなりの金額が手元に戻ってきます。

ここでは、その2つの医療費還付が受けられる制度について、簡単にまとめてみようと思います。

高額療養費制度

高額療養費制度は、主に手術などで大きなお金がかかった場合、それを取り戻すことができる制度です。
実は、うちの母親も、晩年は癌の手術で何度も大きなお金を払ったのですが、この制度のお陰でほとんどのお金が戻ってきたので、とても助かりました。
この制度がなければ数十万円のお金が何度も出て行ったことになり、とてもこわい思いをするところでした。
とてもありがたい制度だと思います。

この高額療養費制度は、収入によって区分されているのですが、自己負担額の上限が設定されていて、その金額よりかかったお金は全て戻ってきます。
その区分と上限額の設定については、このようになっています。

所得区分 1か月の負担の上限額
区分ア(月収83万円以上) 252600円+(医療費―8402000円)×1%
区分イ(月収53~79万円以上) 167400円+(医療費―558000円)×1%
区分ウ(月収28~50万円以上) 80100円+(医療費―267000円)×1%
区分エ(月収26万円以下) 57600円
区分オ(低所得者:住民税非課税の人など) 35400円

つまり、この表からすると、低所得者の人は医療費は35400円以上の医療費は全て戻ってきますし、いちばんボリュームゾーンの区分ウ(月収28~50万円以上)の人も、かなり多くの金額が戻ってきます。

かかった医療費 負担上限額 還付金額
30万円 80100+(300000-267000)×1%=80400円 300000×30%-80400=9600円
50万円 80100+(500000-267000)×1%=82430円 500000×30%-82430=67570円
100万円 80100+(1000000-267000)×1%=87430円 1000000×30%-87430=212570円

と、かなりのお金がかかっても医療費の自己負担額の上限は8万円ちょっと、ということがお分かりいただけるかと思います。
ここで言う「かかった医療費」は、自己負担額ではなく、病院へ支払われる医療費、つまり3割自己負担金額ではなく10割の金額です。
すなわち、戻ってくる還付金は、30万円の医療費がかかった場合自己負担額は申請しなければ30万円のうち10万円になりますが、申請すれば80400円に軽減されますから、まずは10万円を支払い、そのあとで9600円が戻ってくる計算になります。
そして、もし医療費に月100万円かかったとした場合は、支払う金額は87430円。まずは病院に30万円を支払、そこから212570円が戻ってくる、ということになります。

ですから、大きな病気をしても、実質的に支払わなければいけない金額は約8~9万円程度にまで軽減されるのです!
これは、申請しないと損!ですよね。

ただし、この高額療養費制度には弱点もあって、まずベッド代については別途になります。
また、保険証が使えない先進医療を受けた場合も、その部分のお金は戻ってきません。
これらのお金は戻ってきませんが、それ以外の医療費は確実に還付されますので、ぜひ忘れずに申告してください。

ちなみに、先にあげた母のケースは、市から「高額療養費制度の適用を受けられますがどうしますか?」という手紙が来ました。
なので間違いなく手続きができたのですが、そこまでしてくれない自治体もあると思います。できれば医療費を支払ったらすぐにアクションを起こしたほうがいいと思います。

ちなみに、この高額療養費制度の制度、月またぎはできないようになっています。
ですから、4月に7万円、5月に7万円かかった場合は、どちらの月も適用外になってしまいます。
合計14万円もかかったのに適用されないのは悔しいですよね!
そうならないためには、できるだけお金がかかる治療はまとめて1ヶ月内に収まるようにしてください。

4回目以降の支払は更に上限額が下がります!

この高額療養費制度、何度も何度も手術や治療が必要になった場合を考慮して、4回目以降の支払については上限額が下がります。
上限額についてはこのように変化します。

所得区分 1か月の負担の上限額
区分ア(月収83万円以上) 140100円
区分イ(月収53~79万円以上) 93000円
区分ウ(月収28~50万円以上) 44400円
区分エ(月収26万円以下) 44400円
区分オ(低所得者:住民税非課税の人など) 24600円

ボリュームゾーンの区分ウは、1回目~3回目は約8万円の自己負担上限額でしたが、4回目以降は44400円に軽減されます。

所得税の医療費還付

また、医療費は所得税の医療費還付も受けられます。
これは、高額療養費制度の医療費(10割)ではなく、実際に自分が支払った金額(3割)の金額が算出基準となりますが、
年間の医療費の自己負担額が10万円を超えた場合は、それ以上の金額は全て医療費控除として認められ、還付金が戻ってきます。
ちなみに、所得が200万円以下の場合は、所得の5%以上の医療費は控除として認められています。
この2つの制度を組み合わせれば、例えば
病気をして手術台が100万円(自己負担金額30万円)かかり、その後の治療費が50万円(自己負担金額15万円)かかった
上記のような場合でも、
高額療養費制度と医療費控除を両方とも受ければ、
82430+87430=169860円のところが10万円になるので、69860円の還付金がもらえる計算になります。

ただし、この制度についても、確定申告をしないと適用されません。
ですから、高額の医療費を支払った年は、必ず確定申告をするようにしてください。
この2つの制度を利用すれば、一時的には多くのお金を支払わなければいけませんが、ほとんどのお金は還付されるので、最終的な自己負担額は10万円に抑えることが可能なのです!
この制度、利用しない手はないですよね!

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年収200万円。でもステキな生活を楽しもうと考えている紳士。音楽と甘味がこの上なく好きです。

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